エレベーターを保守するための対策とは

また、N東西はすでに自社のFTTHサービスである「BF」を販促しており、これまでDSLサービス専業だったSもFTTHサービスの提供を開始するなど、各社がFTTHへのシフトを色濃くし始めた。
今後、DSLからFTTHへ移行するユーザーが増加してくると思われるが、すべてのユーザーがFTTHほど高速大容量の回線を必要とするわけではない。 依然としてメールやWEB閲覧のみを利用するユーザーも多く存在し、そのような利用形態であればDSLのスペックで十分である。
したがって、今後DSL事業としては、このようなライトユーザーを獲得するとともに、獲得した顧客を逃さないチャーン阻止と低コスト化を進めつつ、着実に利益を上げる仕組みづくりが重要になってくるだろう。 これまでDSLに押されていたFTTHだが、いよいよ普及期に突入。
戸建向け、集合住宅向けとも着実に市場は成長し、2009年度末には加入世帯数は約900万世帯、市場規模は約4400億円に達する。 「トリブルプレイ」はもはや標準サービスと化し、競争軸はインフラ提供からサービス開発にシフト。

2003年度末のFTTHとFTTB+αの合計加入世帯数は、約110万世帯、市場規模は約510億円と推計される。 今後、DSLから移行するユーザーを順調に獲得し、2009年度末には合計加入世帯は約900万世帯、市場規模は約4400億円に達する。
2001年より本格的にサービスが開始されたFTTHだが、当初はDSLの急速な普及に押され、期待していたほど加入者を伸ばせずにいた。 しかし、2003年3月末までの加入世帯数が約30万であったのに対し、2004年3月末では114万に達した。
純増数ベースで見ると、2002年度1年間で約28万であったのが、2003年度では約3倍の約84万にまで上昇しており、いよいよ普及期に入ったといってよいだろう。 普及が加速している要因としては、大手キャリアが集合住宅向けのサービスと営業を強化したこと、各キャリアが工事費などの初期加入費用を無料で行うキャンペーンなどを行ったことが、あげられよう。
大手キャリアが上記であげたように集合住宅向け営業を強化する理由は、1本の光ファイバー当たりの加入者数を多く期待できるため、設備効率が戸建に比べて高いことである。

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